From：  天海源一郎

天海源一郎からの株ココロ的「遺言」

毎週毎週、「Mr.ストップ高」の異名を取る株式ジャーナリスト・天海源一郎が、独自の視点でニュースの中に隠された注目銘柄や儲かる秘訣を読み解いていく。株式投資とニュースを見るのが10倍楽しくなるコラム!?

本コラムも今回が最終回になる。「遺言」として、これだけは言っておきたいことを書いていくことにする。

「金融危機は長引く。株価の『大底』はまだ先」

マーケットは投資家が動かしているものだ。当局が何を言おうと、どんな規制をしようと、投資家の動きを止めることはできないし、逆に動かすこともできない。これからもポジションを解消する動きは続く。株式市場にとってはネガティブな動きといえよう。ＮＹダウだけでなく、日経平均株価においても、これから先に「大底」があると考えている。

「節操のなさが正解になる」

株式市場は無情で、上昇局面では多くの個人投資家を呼び込み、そして、その後に必ずやってくる下落局面で、含み損を抱え身動きできなくなった投資家を退場させている。上昇局面でのセオリーを信じ続け、下落局面の対処に遅れた投資家は「負け組」となる。相場の流れにあわせてスタンスを変化させることができた投資家だけが生き残る。傍目からは節操なく見えるが、実はそれが正解なのだ。

「『売り中心』の短期投資を継続する」

株式投資は「買い」だけでない、「売り」もある。我々個人投資家は株価が上げても下げても、儲けられるチャンスがあり、株価がどちらに向かおうと構わないのだ。上がるなら買い、下がるなら売ることを短期的に繰り返していくことで利益を上げることができる。これからの基本的な投資スタンスは「売り中心、時々買い」と考えている。

※当コラムは天海源一郎が個別の銘柄を推奨するものではありません。

2008/11/19UP

   

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From：  天海源一郎

ノッチも注目!?　オバマ次期米大統領関連銘柄

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次期アメリカ大統領は民主党のバラク・オバマ上院議員に決定した。就任は2009年1月20日だ。そうなると「オバマ氏政策関連銘柄」も市場の話題となる。もちろん、実際に株価が反応するかどうかは、これからの株式市場の動向次第ではあるが、知っておいても損はない（！）ので、具体的に挙げていきたい。

ちなみにオバマ氏の政策の柱として、（1）中間所得層に厚い減税を行なう（2）住宅ローン対策は、直接救済ではなく、税制を調整する（3）教育投資、インフラ整備を積極的に行なう（4）金融機関への公的資金投入を支持する（5）イラクからは漸次撤退、アフガニスタンを重視する（6）環境ビジネスなどの大規模な雇用創出をはかる、が挙げられる。なかでも、日本企業に直接間接の影響があるのは6番目の「環境ビジネス?」と考えられる。

オバマ新大統領の政策は、株式市場にも「CHANGE」をもたらすのか？

ということで、「クリーンエネルギー関連」でいうとまず、「原子力分野」で、日立（6501）、東芝（6502）。「充電池分野」で、パナソニック（6752）、ヒラノテクシード（6245・大証2部）。「太陽電池関連」で、カネカ（4118）、シャープ（6753）、京セラ（6971）、三洋電機（6764）。

次に「省エネ関連」では、「次世代高効率照明関連」で、昭和電工（4004）、三菱ケミカルHD（4188）、パナソニック電工（6991）。「超伝導送電関連」で、住友電工（5802）。

そして、「排出権取引」では、丸紅（8002）、三井物産（8031）、三菱商事（8058）、住友商事（8053）、三菱UFJ（8306）などがある。

【特に記載のない銘柄は東証1部上場】

※当コラムは天海源一郎が個別の銘柄を推奨するものではありません。

2008/11/12UP

   

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From：  天海源一郎

新規参入の個人投資家が狙う優良株

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株式市場は今も歴史的な混乱の中にある。日経平均は今のような（低迷した）水準でも乱高下を繰り返し、なかなか「こうだ！」という見通しが立ちにくいのが正直なところだ。

しかし、こうした中、投資主体別の売買動向で「個人投資家」と「信託銀行」が買い越しに転じている（〜24日までの1週間。10／30東証発表）。前者は3949億円、後者は2120億円のそれぞれ買い越しだ。これに対し、7月以来「外国人投資家」は売り越しを続けている。混乱の中、個人投資家が買い越しに転じていることは、この先の動きを示すものかもしれず、注目に値するだろう。これまで個人投資家は信用買いの評価損益率が過去最低水準のマイナス40%近くに達し、ボロボロにやられていたことから推測すると、ここに来て買い越している個人投資家の多くは「新規参入組」ではないだろうか?　これも一つの明るい要素と捉えることができる。

「マルちゃん」でおなじみの東洋水産。売上高は3147億円（連結）。加工食品事業が全体の8割を占める。

多くの「新規参入組」は、大きく値下がりした優良株を買っているようだ。具体的には、「ソニー」「富士フイルムHD」「京セラ」「ローム」「TDK」「石油資源開発」「日本テレビ放送網」などだ。チャートの移動平均線からの乖離率や低PBRが買いの理由になっていると考えられる。

筆者は、銘柄選択の際に「安くなったから」だけでなく、さらに買う理由がある銘柄をすすめたい。その理由とは「復活」であり「原材料安」であり、「意外性」というものだ。具体的には、粗利益率改善が目覚しい「三機工業（1961・東証1部）、原材料安メリットを受ける「東洋水産（2875・東証1部）」、さらに、強固な財務体質を背景に意外な業容拡大を続ける「三井住友海上グループHD（8725・東証1部）」などだ。

※当コラムは天海源一郎が個別の銘柄を推奨するものではありません。

2008/11/05UP

   

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