ちょっと気になる事を・・・・・

[585] 06月国内外色々＆その他気になる事ι

From：  菅 道真

【鉄道ファン必見】新型新幹線「Ｅ５系」、報道陣に公開　ＪＲ東日本

　ＪＲ東日本は１７日、国内最速となる時速３２０キロでの走行が可能な東北新幹線新型車両「Ｅ５系」を報道陣向けに公開した。

　宮城県利府町の新幹線総合車両センターで行われた公開式には、報道陣や関係者ら約６０人が参加。車体外観のほか、運転席やグリーン席などの内装も公開された。

　来年１２月に東北新幹線新青森駅が開業するのに伴って開発された同車両は、空気抵抗を減らすため、先頭部分が通常車両よりも長くなっているのが特徴。東京−新青森間を最短３時間５分で結ぶスピードに加え、乗り心地もよくなっているという。

　ＪＲ東日本によると、同車両は試験走行を重ね、平成２３年３月からの営業運転開始に備える予定。同社運転車両部の田島信一郎次長は「企画から製造まで１０年をかけた自信作。万全の状態で運転開始日を迎え、多くの人に快適な移動を提供したい」と話した。
http://sankei.jp.msn.com/life/trend/090617/trd0906171211005-n1.htm (06/17 産経ニュースより)

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「目標達成、問題ない」　プルサーマル計画の先送り　電事連会長

　電気事業連合会の森詳介会長は１７日、プルサーマル計画の実施を平成２７年度まで５年先送りする新たな目標について「できるところから順次やっていく。問題ない」と述べ、達成可能との見通しを示した。都内で開かれた政府と青森県による協議会後、記者団の質問に答えた。

　青森県六ケ所村の使用済み核燃料再処理工場には精製したプルトニウムが既に２トン余りあり、今後もたまっていくと予想されるが、森会長は「（プルサーマルの）進展に応じてきちんと使っていく。情報公開して状況をきちんとお知らせする」と語った。
http://sankei.jp.msn.com/life/environment/090617/env0906171226001-n1.htm (06/17 産経ニュースより)

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児童虐待止まった　母の社会技能訓練で効果

　児童虐待を防ぐために母親の対人コミュニケーション技術を訓練するプログラム「ＳＳＴ」が、大阪の母子生活支援施設で効果を上げている。全国の母子施設では夫からの暴力（ＤＶ）などで精神不安定に陥り、虐待に及んだりする母親が増加しているが、訓練により自立への足がかりをつかむ入所者も出始めた。母子施設が母親を対象に実施するのは全国的に珍しく、専門家は「今後、他の施設にも広がっていくだろう」と期待を寄せている。

　ＳＳＴに取り組んでいるのは、大阪市東成区の母子生活支援施設「東さくら園」。昭和４７年に開所し、ＤＶを受けたり、経済的に困窮したりした母子世帯を受け入れている。かつての入所者は求職活動をするなどして自立を目指したが、ここ数年は精神不安定になって就職活動もできない母親が目立ち、虐待例も増えたという。

　このため、母親への専門的な心理サポートが不可欠と判断し、昨年からＳＳＴを取り入れた。昨年は全５回のプログラムを２回実施したところ、参加者１２人の多くで虐待が止まったり、就職に意欲が持てたりするなど効果が表れた。インストラクターの藤木美奈子さん（４９）は「虐待を個人の資質と切り捨てるのではなく、生育環境や価値観を見つめ直して行動を変えることで克服できる」と強調する。

　精神不安定な母親の支援は全国の母子生活支援施設でも課題となっている。財団法人「こども未来財団」が平成１９年に約２５０施設を対象に行った調査では、入所している母親の約半数がＤＶ被害体験があり、このうち約４割で子供への虐待があった。母親と子供のそれぞれ約１５％が心身に障害を抱えていたという。

　ＳＳＴ普及協会役員で奈良教育大学特別支援教育研究センターの岩坂英巳教授（４７）の話　「ＤＶなどで自信を失った母親が社会的スキルを身につけて自信を取り戻せば、子供にもいい影響があり、効果が期待される。インストラクターが確保できれば他の施設にも広がっていくはずだ」

◇

　ＳＳＴ（ソーシャル・スキルス・トレーニング、社会技能訓練）　精神障害者の自立を促すための認知行動療法。平成６年ごろから普及し、ここ数年の間に医療機関だけではなく矯正施設の入所者や小中学校の子供たちに対象が広がっている。数人のグループで行われ、インストラクターの質問に答えて意見を述べたり過去の失敗体験などを振り返ったりしながら、人とうまくつきあうための考え方や行動のトレーニングが行われる。
http://sankei.jp.msn.com/life/trend/090617/trd0906171425007-n1.htm (06/17 産経ニュースより)

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[586] 06月国内外色々＆その他気になる事・・・・・(168)

From：  菅 道真

ＲＥＡＣＨ規則に対応　国内５０社超　化学物質情報管理の新システム稼働へ

　日立製作所やＴＤＫなどメーカー各社が、電気製品などに含まれる化学物質の含有情報を共有するシステムの運用を６月末から開始する。欧州連合（ＥＵ）が導入した化学物質規制「ＲＥＡＣＨ（リーチ）規則」に対応した動きで、完成品メーカーから部品メーカー、素材メーカーまで５０社超が既に参加登録した。将来はＲＥＡＣＨ以外の環境規制にも対応させる方針で、世界的に環境規制が強化される方向の中で、メーカーの自主的な取り組みとして注目される。

　システムは、化学物質情報の管理などを行っている「アーティクルマネジメント推進協議会（ＪＡＭＰ）」が中心となって運営する。参加企業は、化学物質データを登録した自社の管理システムを、ＪＡＭＰが運営するシステムと接続。参加企業は各社が登録している化学物質情報を自由に閲覧できるほか、製品に使用する化学物質を変更した際の情報更新も簡単にできる。

　事前登録では、日立や東芝、パナソニックなどのメーカーのほか、ＴＤＫや村田製作所など部品メーカー、三菱化学や住友化学などの素材会社など幅広い企業が参加。運用開始後はこれらメーカーが取引先などに参加を促すなどして「将来は数千社規模にまで拡大」（参加メーカー）させたい考えだ。

　ＥＵのＲＥＡＣＨは、欧州に輸出する製品に含有される化学物質の登録を義務づける制度。２００７年６月に施行され、移行期間終了後の来年１１月に本格導入される。ＥＵが０６年に施行した環境規制「ＲｏＨＳ（ロース）指令」では６種類の化学物質を規制していたが、ＲＥＡＣＨでは将来１５００種類が規制対象になるとみられている。

　国内メーカーの間では「本格導入後は、現在の（個別社の）取り組み状態では対応は難しい」（大手）との認識が高まっていた。ＲＥＡＣＨへの対応が遅れれば、実質的に欧州向けの輸出を縮小せざるを得ない事態も想定されるため情報共有システム構築の動きが一気に進んだ格好だ。

　また、欧州だけでなく中国もＲＥＡＣＨに似た厳しい化学物質規制の導入を検討しているとされ、世界的に環境規制は強化に向かっている。ＪＡＭＰでは、今後新たに出てくる環境規制にも対応していくことを検討していく。

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　■ＲＥＡＣＨ（リーチ）規則　欧州連合（ＥＵ）が２００７年６月に施行した化学物質規則。ＥＵ域内で製造・販売量が年１トンを超える企業は、含有する化学物質を欧州化学庁（ＥＣＨＡ）に届け出ることが義務づけられる。使用の届け出や認可が必要な物資は１５００種類に達するとみられる。経過措置期間終了後の来年１１月以降に、段階的に対象物質を増やしていく見通し。
http://sankei.jp.msn.com/life/environment/090617/env0906172038002-n1.htm (06/17 産経ニュースより)

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久喜でもオタマジャクシ？　庭などに３０匹以上散乱

　石川県などで「オタマジャクシが降ってきた」と話題になるなか、埼玉県久喜市北の民家でも、オタマジャクシやメダカのような小魚計約３０匹の死骸（しがい）が散乱しているのが見つかった。

　発見したのはこの家に住む無職の小山義満さん（７７）。小山さんは１６日午後１時ごろ、玄関先と隣家の駐車場で計３０匹ほどを発見した。１７日朝にも２階ベランダなどで新たに数匹を見つけた。

　小山さん宅周辺に水田はなく、小山さんは「不思議。空から来たのかも」と首をかしげている。
http://sankei.jp.msn.com/region/kanto/saitama/090617/stm0906171529006-n1.htm (06/17 産経ニュースより)

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あなたがどれぐらい社畜化しているのかを判定してくれる「社畜.com」

「社畜（しゃちく）」とは何かということで調べてみてみると、「社畜（しゃちく）とは、主に日本で、企業に飼い慣らされてしまい自分の意思を持たなくなったサラリーマンの状態を指し示したものである。「会社＋家畜」から来た造語で、揶揄している。会社人間、企業戦士などよりも、批判が強く込められている言葉である。」とのこと。

というわけで、既に社畜になっていないかどうかを判定してくれる「社畜.com」であなたの社畜度を計測してみましょう。「はい」か「いいえ」を選ぶだけですぐに結果がわかります。

詳細は以下から。
社畜.com -あなたの社畜度を判定します！
http://www.syachiku.com/

質問文は以下の30個で構成されています。

Q1.サービス残業をさせられる
Q2.ここ数年給料が上がっていない
Q3.有給が使える空気ではない
Q4.熱が出ても出勤する
Q5.上司に罵倒される
Q6.転勤が激しい職場である
Q7.お金のために仕方なく働いている
Q8.会社主催の運動会に出場する必要がある
Q9.今の職場は嫌だが転職する勇気もない
Q10.不可解な人事異動がある
Q11.仕事のあと飲み会につきあわされる
Q12.仕事以外に趣味などがない
Q13.上司の言うことは絶対に断れない
Q14.予定がある日でも残業対応している
Q15.休日でも会社から電話がかかってくる
Q16.取引先の商品などを買わされる
Q17.年間休日が120日以下である
Q18.終業時間が守られていない職場だ
Q19.通勤時間が往復1時間以上である
Q20.営業ノルマが課せられている
Q21.以前より忙しくなっているが給料は上がらない
Q22.社内になぜ自分より給料が高いのか不明な人がいる
Q23.翌日も仕事があるのに終電後まで飲みがある
Q24.予定がないなら残業しろと言われる
Q25.今の職場で終身雇用してもらえるはずだ
Q26.特に今の会社で働きたいわけではない
Q27.会社からもらえる給料以外に収入源はない
Q28.同僚の会話の話題はギャンブル、男女、酒しかない
Q29.一番の不満の原因は勤務先であるが仕方がない
Q30.有給を使うと言ったら上司に嫌な顔をされた

名前を入力して質問30個すべてに回答したら「結果を判定！」をクリック (http://gigazine.jp/img/2009/06/17/syachiku/snap0346.png)

するとこのようにして結果が出てきます (http://gigazine.jp/img/2009/06/17/syachiku/snap0347.png)

読んでみましょう。

GIGAZINEさんの社畜度は100％です。

あなたは完璧に社畜化しています。
会社も同僚もあなた自身も完璧に腐っています。
他人に迷惑をかけています。
後戻りができずに一生社畜として生きていかねばならない可能性が高いです。

なんてこった！
http://news.livedoor.com/article/detail/4206993/ (06/17 GIGAZINEより)

[587] 06月国内外色々(医療・健康関連)・・・・・(25)

From：  菅 道真

【日曜経済講座】論説委員・岩崎慶市　開業医と勤務医の診療報酬配分

　■納税者の視点で見直せ

　来年度が医師の人件費に当たる診療報酬改定年とあって、早くも日本医師会などが医師不足解消を理由に大幅引き上げ論を展開している。国民に分かりにくい診療報酬の仕組みを検証し、そのあり方を考えてみたい。

　◆医師会の主張は正当か

　国民医療費は高齢化の急進展で１０年後には２０兆円も増加し、５６兆円に達すると見込まれている。その財源内訳は現在、保険料が４９％、税金が３７％である。患者負担は１４％だから、大半をまかなっている国民負担が急増することになる。

　では、使途はどうかというと、ちょうど５０％の１６・５兆円が医師などの人件費、２１％の７・１兆円が医薬品、残りが医療材料、光熱費などである。医師などの人件費、つまり診療報酬には多額の税金が注ぎ込まれていることを、まず国民は認識せねばならない。

　同じように税金を財源とする公務員給与と比べるとどうか。前回のデフレ局面以降、診療報酬の引き下げ幅は民間準拠を建前とする国家公務員給与のそれよりはるかに小さかった。いや、２年前の改定では逆に引き上げられたのだった。

　民間は今、急激な景気落ち込みにより給与削減だけでなく雇用不安にも直面している。そうした中で医師の給与をさらに上げよ、という主張を納税者が簡単に納得できるだろうか。

　◆医師不足の本質は偏在

　医師不足解消という大義名分も説得力に欠ける。すでにこの２年間で医学部定員は１割以上も増員され、医師会が求めていた医師数は確保される。だが、これで医師不足は解消されまい。問題の本質は別にあるからだ。

　それは多くの識者が言うように病院勤務医と開業医、地方と都市部、産婦人科と内科など診療科の間にある偏在である。その構造を支えているのが診療報酬のいびつな配分であり、ここを大胆に見直さない限り、医師数を増やしても偏在は拡大するだけだろう。

　例えば勤務医と開業医の年収格差はグラフを見れば明らかだ。勤務医の１４１５万円に対して個人開業医は２８０４万円とその差は２倍だ。医師会調査でも勤務医が開業医になりたい主な理由は「激務が給料に反映されない」だった。

　これについて医師会は税金や借入金返済などを差し引くと、平均年齢５９歳の個人開業医の手取り年収は１４６９万円だと反論する。勤務医だって税引き前の数字だし、借入金についても一般の会計手法とは違っている。

　何よりこの理屈はサラリーマンに理解しがたいだろう。開業医には定年がない。医師会はサラリーマンには退職金があるというが、多くはそこから住宅ローンを完済し、残りを老後の蓄えとする。開業医は週休２・５日、時間外診療も往診もほとんどせずに、この高報酬をずっと維持できるのだ。

　◆米の報酬体系は真逆

　他の先進国はどうか。米国でも医師の高報酬が問題になっている。今春、米社会保障庁を訪ねたら、「医師会がロビー活動団体の登録をするなど、政治力が強くて報酬を下げられない」と頭を抱えていた。ただ、その報酬体系は表が示すように日本と真逆だった。

　日本の開業医に似た家庭医の年間報酬を１とした場合、勤務状況が厳しく訴訟も多い産科は１・４４、高度医療の放射線介入診断が２・４４など、専門性が高く勤務が厳しい診療科ほど報酬が高い。報酬体系としてはこれが常識だろう。

　日本も優遇されすぎた開業医の診療報酬を大胆に削り、その分を不足する勤務医や診療科に配分すれば、診療報酬全体を上げなくても医師不足はかなり是正される。それができないのは、配分を決める中央社会保険医療協議会（中医協）に問題があるからだ。

　中医協はかつて改革が行われ、公益委員や健保団体の代表もいるにはいる。だが、開業医を中心とする医師会の影響力が依然として圧倒的だ。大胆な配分見直しを断行するには、納税者が納得できるような別の機関か中医協を主導する場が必要なのではないか。

　さらに、医師には教育段階から多額の税金を投入している以上、配置規制も考えねばならない。米国は専門医制度での資格取得で診療科間の調整を行うし、ドイツでは保険医（開業医）開業に対し地域や診療科ごとに定員規制を設けている。日本ほど自由な国はないのだ。

　もちろん、欧米とは制度の成り立ちが違うから、診療報酬体系も配置規制も単純に比較はできない。しかし、納税者の視点を欠いた護送船団的“医療村”だけに任せておいては、医師不足解消も国民負担抑制もままなるまい。
http://sankei.jp.msn.com/economy/finance/090614/fnc0906140841007-n1.htm (06/14 産経ニュースより)

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慢性的な肺の病気に進展する恐れ…「夏型過敏性肺炎」
１分で判明！病気チェック

　高温多湿になる６月−１０月の間に発症する期間限定の病気。症状が風邪と非常によく似ているので誤診も多く、何年も放置したままでは慢性的な肺の病気に進展する恐れも。毎年、決まって夏風邪を繰り返している人は要チェックだ。

　【“冷やし中華”の期間】

　原因はカビの胞子を吸い込むことで起こるアレルギー性肺炎（過敏性肺炎）。主な犯人は、家屋のジメジメした水回りを好む「トリコスポロン」という種類のカビだ。

　台所や風呂場の朽ちた木材、水漏れ・雨漏り場所に繁殖しやすく、床下浸水に遭った家では床板も絶好の住み家になる。

　「家族全員が発症するわけではなく、胞子を吸い込んで体内に免疫抗体ができた人に反応して症状が出る。家にいる時間が長い人、とくに主婦に起こりやすい」と説明するのは、谷本内科クリニック（東京・代々木）の谷本普一院長。

　スギ花粉症が春季のように、こちらはカビが胞子を飛ばす夏季限定。ちょうど“冷やし中華そば”がメニューに並ぶ期間が発症シーズンだ。

　【誤診・放置で慢性化も】

　症状はチェックリストにあるように、とにかく夏風邪と見分けがつきにくい。たとえ受診しても、「呼吸器の専門医でないと見落とされるケースが多い」という。

　シーズンが過ぎてカビが胞子を飛ばさなくなれば自然と症状は消える。が、決して治ったわけではない。元凶のカビを退治しない限り、抗体をもつ人は毎年夏を迎える度に発症を繰り返す。

　「体質によっては５年も続くと他の抗原に対しても反応する慢性の過敏性肺炎に移行して年中、咳や息苦しさに悩まされる。まれだが中には間質性肺炎になる人もいる」

　間質性肺炎は、空気の交換をする肺胞の壁が炎症で厚くなる病気。進行して次第に肺が固く膨らみにくくなると呼吸困難を起こす怖い病気だ。

　【症状の変化を見極め】

　夏型過敏性肺炎を見破る１番のポイントは、アレルギー性かどうかを見極めること。つまり「抗原」に近づくほど症状が重くなり、離れれば軽減するという原則だ。

　ほとんどのケースは自宅が発生場所になるので、抗原は「自宅」。週末、家でゴロゴロしていたり、帰宅すると症状が重くなる。職場や出張先では症状が軽いという変化があるはず。もし職場のカビが抗原なら、その逆だ。

　また、「結核とも間違われやすいが、結核はタンが出るが、こっちはカラ咳だけ」が特徴だ。

　肝心のカビ退治は、うわっ面を拭き取るような生半可な対策ではダメ。

　「大幅に床や壁を張り替える改修工事が必要。リフォーム、引っ越しする人もいる」と谷本院長。

　長引く夏の風邪症状、２年連続なら疑おう。

　★「夏型過敏性肺炎」チェックリスト

　□ひどくはないがカラ咳が出る

　□何となく体がだるい（倦怠感）

　□微熱が２週間以上続いている

　□息苦しさがある

　□漠然とした風邪症状がある

　□自宅より会社にいた方が症状が軽い

　□出張や旅行に出かけると調子がいい

　□週末自宅で過ごすと症状が重くなる

　□毎年、梅雨から夏季に限って症状が現れる

　□自宅の水回りにカビ臭い場所がある

　８つ以上該当すれば、かなり疑いが強い

＊谷本内科クリニック（東京・代々木）／谷本普一院長作成
http://www.zakzak.co.jp/top/200906/t2009061549_all.html (06/15 ZAKZAKより)

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娘の母乳を飲んだら末期ガンが治った？ 英国人男性の事例が話題に。

出産から育児を通して母の偉大さを実感する人は多いが、近年は赤ちゃんに対する母体としての機能の面からも、その素晴らしさが知られてきている。例えば、胎児と母親をつなぐへその緒を流れる臍帯血。この中には血液を作る造血幹細胞が多量に含まれており、白血病患者への移植のほか、皮膚や臓器などの組織を作り出す可能性があることが注目されている。そして、臍帯血と同等に注目を浴びているのが母乳だ。

母乳は栄養と免疫力に富む「赤ちゃんにとっての最良の食事」だが、成人に対してもさまざまな効果がある可能性が指摘されている。特に、母乳に含まれるたんぱく質「ラクトフェリン」は、各研究から細菌やウイルスの抑制、腸内環境の正常化、貧血防止、免疫力増強、がんの抑制、花粉症の緩和など、さまざまな効果が期待されているという。

こうした中で、英国の男性がん患者が娘の母乳を飲んだところ回復傾向を示したことが、英米のメディアによって報じられ話題になっている。

この男性は、英ウィルトシャーに住む67歳のティム・ブラウンさん。英紙デイリー・メールなどによると、ティムさんは2007年7月に胃痛のため病院で検査を受けた結果、末期の肝臓がんと診断された。1週間後に娘のジョージアさんの結婚式を控えていたティムさんは、すぐに手術を受けて成功し、無事結婚式に参加。その後1年間は化学療法が奏効し、小康状態を保ちながら生活していたが、ジョージアさんが第1子を妊娠中に病気が再発したそうだ。

そんなある日、ジョージアさんはティムさんの治療に役立つかもしれない情報を、あるテレビ番組から仕入れた。その番組の内容は米国の男性前立腺がん患者が、機関を通じて母乳を入手し、毎日飲み続けて治療を行っているというもの。番組を見た当初、ジョージアさんは「もし本当の話なら、ばかげた考え」と思ったそうだが、ジョージアさんはこの1か月前に息子のモンティ君を出産したばかり。自分が母乳を出せることに気づき、「父が良くなるためなら何でも試してみよう」と決断した。

インターネットからも同様の事例があることを知ったジョージアさんは、ティムさんに母乳の提供を提案。ティムさんもあっさり「いいんじゃない？」と同意したという。ジョージアさんは、息子のモンティ君に授乳する際にティムさんの分も絞って届け、受け取った母乳はティムさんの妻・キャロルさんが冷凍している。毎朝食時に解凍し、シリアルに注ぐ牛乳と混ぜているそうだ。

その効果はてきめんで、飲み始めてから1か月後の検査で状態が良くなったと診断された。ジョージアさんは「母乳が本当に役立っているのかは分からないけれど、母乳治療はできる限り続けるわ」と語っている。ちなみにティムさんによると、母乳の味は「ちょっと刺激的で脂っぽいけど、不快じゃないよ」とのこと。

現在のところ、母乳の摂取ががん抑制につながるという医学的根拠は証明はされていない。英国の世界がん研究財団も「母乳ががん患者に何らかの利益をもたらすという根拠は、まだ見つかってない」と、英紙デイリー・ミラーにコメントしている。しかし、米国では母乳ががんに効果があることが注目されており、米ABCでは「米食品医薬品局（FDA）は、母乳が小児がんのリスクを下げるかもしれないと公式サイトに掲載している」と紹介。FDAは「母乳に含まれるたんぱく質が、がん細胞を『自滅させる』要因になり得る」と説明している。

母乳がガンを抑制させるはっきりした解明はまだされていないが、専門家の間でも母乳に何らかの期待感を持って研究が進められているようだ。
http://news.livedoor.com/article/detail/4203517/ (06/15 ナリナリドットコムより)

[588] 06月国内外色々(医療・健康関連)・・・・・(26)

From：  菅 道真

病院の介護ベッドで首挟まれ、患者が死亡　経産省が注意喚起

　病院の介護ベッドの手すりに首を挟まれ患者が死亡する事故が発生していたことが１６日、経済産業省の調べで、分かった。同省は、事故防止のために今年３月に手すりの間隔の基準を決めた新ＪＩＳ（日本工業規格）製品の使用など注意喚起している。

　事故は今年４月１５日の午後７時ごろ、三重県内の総合病院で、介護ベッドの片側にふたつ取り付けられていた手すりと手すりの間に、９０代の男性の入院患者が首を挟まれた状態でみつかった。男性患者は翌日死亡した。

　経産省によると、過去２年間で、同様の事故が４件報告され、うち３件が死亡事故、１件が重傷事故。２件の死亡事故と１件の重傷事故は、今回の三重県ほか広島県、岡山県の病院での発生だった。

　こうした事故はいずれも、三重県の事故と同様に、２０年ほど前の古いタイプの介護ベッドで、約７センチのすき間に首を挟まれていたことから、同省では今年３月、新ＪＩＳ規格を定め、すき間を６センチ以下にするか２３センチ以上に拡大する措置を行っていた。
http://sankei.jp.msn.com/affairs/crime/090616/crm0906161731038-n1.htm (06/16 産経ニュースより)

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「ＰＦＩ契約」解消へ　経営難の高知医療センター

　民間資金やノウハウを活用して公共施設を建設、運営する「ＰＦＩ方式」を導入した高知医療センター（高知市）の経営をめぐり、運営委託先の特定目的会社（ＳＰＣ）と運営主体の高知県・高知市病院企業団が、ＰＦＩ契約の解消を前提に協議することが１６日、関係者の話で分かった。

　医療センターは２００５年、全国で初めてＰＦＩ方式を導入した病院として開院。直営方式と比べてコスト削減が見込まれていたが、医業収益に占める薬品などの調達コストが、当初の見込みより大幅に上回るなど赤字で推移。０８年度には約７億６千万円の運営資金不足に陥るなど、経営難が深刻化していた。

　公立病院のＰＦＩ契約をめぐっては昨年１２月、滋賀県の近江八幡市立総合医療センターが、経営難を理由に、全国で初めて契約を解除。市直営に切り替えている。
http://sankei.jp.msn.com/politics/local/090616/lcl0906161111002-n1.htm (06/16 産経ニュースより)

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【産科医解体新書】（４２）緊急優先…どこまで我慢？/産科医 田村正明

　緊急事態のときに、どの程度対応できるようにしておくかは難しい問題です。“すべての人”に対応するのを前提にするには、マンパワーが少な過ぎます。足りない部分はシステムで補わなければいけません。

　“すべて”の中には、妊婦健診を受診しない人や、安易に遠出をして緊急対応が必要になる人も含まれます。一方で、予期せぬ事態のためにまじめに通院していた患者さんに、犠牲を払っていただくこともあります。

　たとえば、予定帝王切開の日に、だんなさんはもとより、おじいちゃん、おばあちゃんも朝から病院に集まって、赤ちゃんが生まれるのを楽しみに待っているとします。手術がいよいよ始まるという段になって、母体搬送で緊急の患者さんが運ばれてくれば、予定手術は後回しになります。深刻な事態の患者さんから優先的に手術するからです。

　それでも一度くらいなら仕方がないと思えるでしょう。おじいちゃんが孫の名前の画数でも数え直していれば時間は経過します。数時間後、今度こそ手術ができると病室を出たところで、別の緊急事態が発生することがあります。またしても予定手術はお預けです。

　こういうことが繰り返されているうちに、日をまたいでしまったこともあります。中には赤ちゃんと別々の病院へ収容されてしまう人もいました。よりハイリスクの方のためにベッドを空けなければいけないからです。

　見ず知らずの誰かのために自分の子供を他の病院へ搬送する気持ちを想像してみてください。効率を優先して“遊び”の部分がなくなれば、症状だけで患者さんをドライに振り分けることになります。そうでもしなければ安全を確保するのは難しいのです。

　サービスの部分と医療の部分を天秤（てんびん）にかければ、どうしてもサービスの部分には目をつぶってもらわなければならなくなります。すべての人に救いの手をさしのべるには、患者さん同士の度量も試されることになるのです。
http://sankei.jp.msn.com/life/body/090616/bdy0906160813002-n1.htm (06/16 産経ニュースより)

[589] 06月国内外色々(医療・健康関連)・・・・・(27)

From：  菅 道真

【風（２１）「脳死を再び考える」】「いまだ多いドナー家族への誤解」

　横浜市の男性（３６）から、本欄で心臓病の娘（１０）を持つ、母親（３６）の話を紹介した回「大切な命　選択の自由を」に対する返信をメールでいただいた。この回では、母親と娘が移植法改正について話した際の「誰かが死んで、私は生きていいの？」という娘の言葉を紹介。移植を待つ患者側の複雑な思いと葛藤（かつとう）があった。

　この思いに対し、男性は《移植医療は決して臓器を奪い取る行為ではなく、家族の臓器で誰かが元気になるのならどうか使ってくださいという、温かい気持ちがあってこそのものです》と答えている。

　男性は、移植医療に関するさまざまな会に参加して、《移植医療は温かい医療だと気付いた》という。

　臓器移植は、臓器提供者（ドナー）がいてはじめて成立する医療だ。ドナーには家族があり、家族が臓器提供に同意したからこそ、１２年間で８１例の移植が行われてきた。心停止後の移植も含めれば、その数はもっと多い。だが、一体どれだけの人が実際にドナー家族の声を聞いたことがあるだろうか。

　日本では、ドナー家族が公の場で何かを訴えることは極めて少ない。その背景について、移植医療に携わる医師は「いまだに臓器提供をした家族に対して、金銭のやりとりがあったのではないかなどというような偏見や誤解が少なくない」と、現状を憂える。

　言うまでもないが、法の下での脳死臓器提供において金銭のやり取りはない。プライバシー保護のため、ドナー家族と移植を受けた患者が直接接触することもない。家族は、ただ肉親の生前の意思をかなえるためだけに、決断をし、見知らぬ誰かに臓器を提供しているのだ。

　そんな日本でも、ドナー家族が主役になるイベントがある。移植を受けた側からドナーやドナー家族に感謝の思いを伝えるイベント「生命・きずなの日」記念祭（日本移植者協議会主催）だ。次回は、この「生命・きずなの日」を始めた、あるドナー家族の話を紹介したい。・・・・・
http://sankei.jp.msn.com/life/trend/090616/trd0906161209006-n1.htm (06/16 産経ニュースより)

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妊産婦は救急救命センターに受け入れられない？

　全国の救命救急センターが受け入れた妊産婦の入院数は全体の０・５％にとどまっていたことが１６日、大阪大病院のアンケート調査で分かった。受け入れ実績が全くなかったセンターも全体の３割を占めた。妊産婦であっても脳内出血や心臓疾患などは救命救急部門でなければ対応でないケースがあるが、ほとんどは産婦人科医院に搬送され、そこで対処されている可能性が高い。背景に両者の連携不足があるとみられ、このためにハイリスクの妊産婦への対処が遅れるケースが発生している可能性があるという。

　大阪大学医学部の杉本壽・名誉教授（救急医学）らのグループが全国の救命救急センター２１０施設に妊産婦の受け入れ状況についてアンケート。１１４施設から回答を得た。

　調査結果によると、回答のあったセンターでは昨年１年間で、総入院者数のうち妊産婦の占める割合は０・５％（１３４７人）。

　受け入れた妊産婦数の内訳は、「０人」が３８施設（３３・３％）、「１〜５人」が４９施設（４３・０％）あり、「１１人以上」も１６施設（１４・０％）あった。最多で２４４人を受け入れたセンターもあり、センター間で大きな格差がみられた。

　事故による外傷や脳内出血などセンターで受け入れた方がよい妊産婦まで産婦人科の間で処理しているケースが多いとみられる。

　産婦人科と高度救命救急センターがある大阪大病院は、平成１９年度以降、脈拍や血圧などが安定しない妊産婦は、まずセンターで受け入れ、容体が落ち着き次第、産婦人科に移すルールを採用。その結果、１８年度までの４年間は１〜４件で推移していたセンターの受け入れ数は、２０年度には１３人に増えた。年間十数例は救急部門が対処すべきリスクの高い妊産婦がいるということだ。

　大阪大病院のデータも加味したうえで、同グループは、「センターと産婦人科の間には互いに声が掛けにくい心理的な壁がある」ことなどが連携不足の要因と分析。この壁を取り払い、連携を強化すれば、「リスクが高い妊産婦の救急患者を取り巻く状況は改善される余地が大きい」とみている。
http://sankei.jp.msn.com/life/body/090617/bdy0906170130001-n1.htm (06/17 産経ニュースより)

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【風（２２）「脳死を再び考える」】「ドナー家族は国が支えるべき存在」

　４０代の女性から、《ドナー（臓器提供者）家族など移植の当事者の話をもっと聞きたいです》というメールを頂いた。

　前回紹介したとおり、ドナー家族が主役になるイベントとして、毎年５月１７日にあわせておこなわれる「生命・きずなの日」がある。これを立ち上げたのは臓器提供者の家族らで作る「日本ドナー家族クラブ」会長の間澤洋一さん（６９）らだ。

　間澤さんの長女、朝子さん＝当時（２４）＝は平成９年、留学中の米国・ボストン郊外で事故に遭い、脳死になった。朝子さんはドナー登録の意思を家族に伝えており、間澤さんらは家族で慎重に話し合ったうえで臓器提供を決断。心臓や肺などの臓器が６人の米国人に移植された。

　間澤さんによると、臓器提供に携わった医師や看護師は決して提供を無理強いせず、突然のことに混乱する間澤さんらに心を尽くして対応してくれたという。間澤さんは「突然の脳死に対面した私たちの悲しみや不安を心から理解し、すべて受け止めようとする姿勢があった」と話す。

　臓器提供後、間澤さんは「個人的なことなのでそっとしておいてほしい」と思っていたという。しかし、ニューイングランド州のドナーコーディネーターらから手紙で朝子さんの臓器は何歳の誰に移植されたのか、どんな経過なのかなどを伝えてくれるなかで、少しずつ「移植は社会的なことなんだ」と思うようになったという。

　米国には全米ドナー家族協議会があり、国全体でドナーやドナー家族を支えている。ドナーとなった朝子さんは、留学先の大学から名誉学位を授与された。間澤さんも米国のドナーファミリーの表彰式にも出席し、後に肝臓を移植された患者と対面もした。間澤さんは「日本にはドナー家族を支援するような社会的な体制がない」と指摘する。

　同クラブからイベントの運営を引き継いでいる日本移植者協議会のＨＰにはこんな言葉が書かれている。「移植医療にとって讃（たたえ）られるべきヒーローはドナー、ドナー家族です。彼らが認められ、尊敬される社会を作らない限り、移植医療の普及はあり得ません」　　　
http://sankei.jp.msn.com/life/body/090617/bdy0906171238007-n1.htm (06/17 産経ニュースより)

[590] 06月国内外色々(医療・健康関連)・・・・・(28)

From：  菅 道真

ＨＩＶ感染者１１２６人　６年連続で最多更新

　厚生労働省のエイズ動向委員会は１７日、平成２０年に新たに報告された国内のエイズウイルス（ＨＩＶ）感染者が１１２６人で、平成１５年以来、６年連続で過去最高を更新したと発表した。新たに発症したエイズ患者も４３１人と過去最高となった。

　感染者の内訳は男性が１０５９人と全体の約９４％。感染経路別では同性間の性的接触が最も多く７７９人（約６９％）、次いで異性間の性的接触が２２０人（約２０％）と、性的接触が大部分を占めている。年代別では１０代１９人、２０代３３３人、３０代４２８人、４０代２０２人、５０代以上１４３人、年齢不明１人だった。

　昨年１２〜３月の四半期の報告数では、ＨＩＶ感染者は２４９人と前回よりも４３人減少したが、エイズ患者は１２４人と過去２番目に高い値だった。
http://sankei.jp.msn.com/life/body/090617/bdy0906171950010-n1.htm (06/17 産経ニュースより)

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【コラム】　“足裏マッサージ”の起源は20世紀アメリカにあった!?

疲れたときに、ついつい目が行ってしまうのが、街中のマッサージやこりほぐし。最近、鍼灸院や全身マッサージと並んで、「足裏マッサージ」系のサロンも増えていますが、それが「実は中国四千年の『足ツボ』の歴史とは関係ない」と知ったら、みなさん驚かれますか？筆者もとある鍼灸院で「足の裏にあるツボ（経穴）は湧泉しかないよ」と聞いてびっくり。では、本当の起源は？　調べてみると「リフレクソロジー」と呼ばれる比較的新しい健康法がその起源のよう。そこで詳しいルーツを日本リフレクソロジー協会（ＲＡＪＡ）の藤田桂子理事長に聞いてみました。

「リフレクソロジー（反射区療法）が生まれたのは、20世紀のアメリカです。もちろん、古代エジプトや中国でも足の裏を重視する健康法はありましたが、現代に詳細は伝わっていません。１９１７年、アメリカのフィッツジェラルド博士が、全身を10のゾーンに分ける『ゾーンセラピー』を発表しました。その理論を学んだセラピストのイングハム女史が、さらに細かく、足の裏に全身の各臓器を反射・投影した『反射区』があると考え、『リフレクソロジー（反射学）』と命名したのが直接の起源です」

リフレクソロジーの名称が生まれてから、まだわずか数十年、しかも西洋起源とは驚きです。でも「台湾式」もありますよね？

「台湾式を生み出したのは、スイス人のジョセフ・オイグスター神父。台湾でリフレクソロジーの本を読んで開発した健康法なので、やはり起源は同じですね」（同）

欧米式の足裏マッサージは柔らかい刺激、アジアは強い刺激などという傾向がありますが、基本は同じだとか。ちなみに街中で見かける「元祖英国式Queensway」の技術はＲＡＪＡの藤田真規さんが開発したもの。英米・北欧で学び、日本人向きの「イタ気持イイ！」刺激を生み出したそうです。

起源はどうあれ、気持ちよくストレスや疲れが解消されるならありがたい話。自分に合ったサロンを見つけて、体調管理に活用してみては？
http://news.livedoor.com/article/detail/4205978/ (06/17 R25より)

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【臓器移植法案可決】年少者に国内移植の道　脳死判定に課題も

　可決された「Ａ案」は、提出された４案の中で、臓器移植へのハードルを最も下げる内容となっている。

　具体的には、（１）脳死を一律に人の死と見なす（２）本人が拒否していない限り家族（遺族）の同意で提供ができる（３）提供を１５歳以上としていた現在の年齢制限が撤廃される−という特徴を持つ。

　日本移植学会は、現在は年約１０例の脳死臓器移植が、Ａ案のもとでは年７０例程度にまで増えると予想している。

　現在、日本では提供を待つ人の数に比べ、提供者の数が圧倒的に不足している。とりわけ提供を待つ年少者は、国内で子供の臓器提供が禁止されているため、海外で移植を受けるしか生きる道がなかった。Ａ案の可決は、これら長年の懸案を大きく好転させる可能性がある。

　ただ、Ａ案といえども、これまでの国会審議の中で多くの課題が指摘されてきた。少なくない議員や医療、宗教関係者らがＢＣＤ案を支持したように、脳死を一律に人の死と見なすことに、広範な社会的合意が成立しているとは言い難い。大人と違って脳死判定が難しいとされる子供の判定を、どう軌道に乗せていくかという課題もある。

　さらに、年間７０例程度にまで提供が増えた場合、移植ネットワークなど仲介機関や医療機関の側が、現体制のままで対応できるのかという課題もある。

　法案は今後、参院で審議される。さらなる議論を重ね、懸念点を払拭（ふつしよく）していくことで、善意を生かすための、より広範な国民的合意をつくることが求められる。
http://sankei.jp.msn.com/life/body/090618/bdy0906181331000-n1.htm (06/18 産経ニュースより)

[591] 06月国内外色々(医療・健康関連)・・・・・(29)

From：  菅 道真

【正論】精神科医、国際医療福祉大学教授・和田秀樹　アルコール依存の怖さ侮るな　　　

　◆「よくある話」で済まぬ

最近、酒にからんだ有名人の失態がマスコミを騒がせることが多い。若者に人気のタレントが泥酔して公然わいせつ容疑で逮捕され大きなスキャンダルとなった。私も精神科医としてこの騒動についてコメントを求められることが何件かあった。その際の重要な見落としを尊敬する精神科医から指摘された。これを深く受け止めて自戒の意味も込め、その見落としについて書いてみたい。

　それは、こうした酒の上での失態の場合、本人はもちろん周りにいる人たちを含めてどのように対処すべきかということである。日本人はともすると、酒にまつわる失敗には甘いところが見られる。今回のタレントの事件でも、酒の席ではよくある失敗としての同情論が少なくなかった。

　私が言いたいのは、処罰が不十分であるということではなく、われわれ精神科医の目から見て、こうした状態になれば、治療開始、あるいは断酒も必要だということである。

　確かに、今回のタレントには周囲に気をつけてくれる人がたくさんいるだろう。本人の反省の意思も強く、職を失いたくないという動機づけもあるだろうから、これ以上の問題を起こさないですむ可能性は小さくないだろう。しかし、もしも一般の人がマスコミ報道を通じて、この程度のことは酒の上での失敗でよくある話と思ってしまうことは、非常に危険な誤解なのだ。

　◆深刻な心の病招くことも

　強調したいのは、今回のような問題を起こした人が周囲にいた場合、あるいは自分がそうした失敗を起こした場合には、既に治療が必要なレベルに達し、アルコール依存症との診断を受ける可能性が大きいということである。このくらいでアルコール依存症なのかと思われるかもしれないが、それは日本というより国際的な基準に準じた診断である。

　現在のアメリカ精神医学会の精神障害の診断基準では、７つの基準のうち１２カ月の間に３つ以上で基準に当てはまると、物質依存（アルコールの場合はアルコール依存）とされる。その一つは、前と同じ量の物質では同じ効果が得られない、希望の効果を得るために前以上の量を必要とする状態になること。つまりアルコールを以前と同じだけ飲んでも酔えなくなるケースである。さらに最初に考えたよりも大量に、あるいは、より長い期間しばしば使用するという基準もある。だんだん酒量が増えていくという状態である。

　もちろん、飲酒で社会的問題を起こしたり、仕事に遅刻したり、二日酔いで仕事ができない、あるいは酔っていたときの行動をおぼえていないとか、まともな受け答えができないというのも基準に入る。このような問題を何回か起こしながら、断酒をしないという基準もある。

　報道内容からしか判断できないが、先のタレントの場合は、この３つ以上の基準にあてはまるのではないか。つまり、アルコール依存症の診断を受ける可能性があるのだ。このくらいで病気扱いすることに抵抗があるかもしれない。しかし、人が考える以上にアルコール依存は、深刻な心の病なのである。ここで治療を始め、場合によっては断酒をしないと、さらなる精神的、身体的、社会的問題を生じるからだ。

　２００２年にＷＨＯ（世界保健機関）が行った自殺者の生前の状態の調査結果によると、自殺者の約１８％が薬物乱用であり、その大部分がアルコール依存症だった。これは鬱病（うつびょう）に次ぐ大きな要因なのである。

　◆悪循環で自殺の原因にも

　日本の自殺数は先進国で最も多いレベルであり、４４歳までの男性の死因のトップだ。日本では年間３万３０００人の自殺者が出ている。その１５％がアルコール依存としても、５０００人もの命を奪っていることになるのだ。飲酒運転を厳罰化しても、それがやめられない人のかなりの部分がアルコール依存だという推測も的外れなものには思えない。飲酒運転をなくすには、厳罰化だけでなく、治療や啓蒙（けいもう）も必要なのだ。

　先に述べたレベルで治療が必要なもう一つの大きな理由は、症状がさらに進行して、離脱症状が出てしまうと、アルコールがやめにくくなることだ。この離脱症状は禁断症状として知られるものである。その苦しさを逃れるためにアルコールに手を出すという悪循環が続くことになる。

　このレベルになると入院治療がほぼ避けられない。ブッシュ前米大統領は若いころにアルコール依存症の診断を受けていたが、４０歳で断酒して、その後、州知事から大統領にまで上り詰めた。アルコール依存症の診断を受けることは社会的生命を失うことではない。治る病気であるのだ。

　しかし同時に、治療が必要な病気でもある。「あのくらいはよくあること」という誤解が蔓延（まんえん）するのは社会的な損失となる。正しい知識ときちんと治療を受けることの大切さが社会で共有されることを切に望みたい
http://sankei.jp.msn.com/science/science/090618/scn0906180334000-n1.htm (06/18 産経ニュースより)

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【特報　追う　災害派遣医療チーム】（上）迅速救助枠組み整備　

　■県防災計画に役割明記へ…費用負担に課題

　大規模な自然災害や事故が発生した際、現場にいち早く駆けつけ、負傷者の治療などを行う災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）。岩手・宮城内陸地震の際にも全国からＤＭＡＴが集結し、被災地住民に医療を行うなど、その活動には大きな期待が集まっている。東北の各自治体もＤＭＡＴの活用法を模索しており、徐々にその枠組みは出来つつあるようだ。もっとも現実の運用にはいくつかの課題も抱えており、今後効率的な活動ができるかは未知数。宮城県沖地震をはじめ大規模な災害発生が想定される東北で、ＤＭＡＴが最大限の能力を発揮するためには何が必要なのか。２回にわたって検証する。

　岩手・宮城内陸地震では県内を含め全国１１都県から３０の医療チームが集結した宮城県。結果的に重篤な外傷を負った患者は少なく、活動も限定的ではあったが、ＤＭＡＴは栗原市の花山地区などで多くの被災者への医療活動などの役割を果たした。

　「これは、行くことになるんだろうと思っていた」。宮城ＤＭＡＴの一員で東北大学病院高度救命救急センターの山内聡医局長は、地震発生後間もなく、日本ＤＭＡＴの事務局から携帯電話のメールで出動待機の要請を受け、こう思ったという。

　しかし宮城県から出動要請は来なかった。結局、山内医局長は日本ＤＭＡＴ事務局と連絡をとりつつ、県に「これから出動します」と告げ、医師２人、看護師２人、事務員１人の計５人で現地に向かったという。

　「出動を決めたのは、あくまでも個人的なつながりで情報を得ながら判断したこと」と山内医局長。実際、宮城県が正式にＤＭＡＴの出動要請をしたのは、山形県のチームのみで、結果的に多くのＤＭＡＴは、個々の判断で出動を決め、現地に赴いていた。

　出動要請を待つＤＭＡＴと、動かなかった宮城県。これは、宮城県の防災計画をはじめとした災害時の県の取り決めの中に、ＤＭＡＴの存在がどこにも位置づけられていなかったことに原因があった。

　「誰が、どのようにＤＭＡＴへ出動要請し、どのような形で進めていいのか、何も決まってなかった」。宮城県医療整備課の担当者は、当時のの対応についてこう振り返る。

　地震の反省を踏まえ、県は今年３月、ＤＭＡＴがある県内７病院と、ＤＭＡＴの派遣や現地での活動を円滑に行うための協定を結んだ。協定では、震度６弱の地震や、被災地の医療機関の対応能力を超えるとみられる災害・事故については県が要請することを定め、自衛隊や消防機関など防災関係機関との協力・連携体制の整備に努めることも明記された。一方、県防災計画についても、近くＤＭＡＴの役割を記していくとしている。他の自治体も同様の動きを見せているところは多い。

　徐々にできつつある枠組み。しかし、それは必ずしもＤＭＡＴの効果的な運用を約束するものではない。

　「震度６弱で出動要請することは決まっていても、どの範囲まで出動要請をするかまでは明確になっていない。甚大な被害の災害はともかく、被災状況によっては各自治体の担当者も頭を悩ませるだろう」。岩手・宮城内陸地震で宮城県側に集結したＤＭＡＴの統括をしていた山形県立救命救急センターの森野一真診療部長はこう指摘する。

　頭を悩ませる理由。それは「費用負担」だ。ＤＭＡＴの活動に関する経費は、原則派遣を要請した県が負担する取り決めになっている。ゆえに、必要以上のチームが被災地域に参集すれば、それだけ県は金銭的負担を強いられる。

　しかし、急性期の医療の重要性を考えれば、いつでるか分からない要請を待たずに、ＤＭＡＴが現地に向かうことは避けられない。厚生労働省では、出動が“空振り”になったＤＭＡＴは、国が費用を負担することも検討しているという。

　一方で期待が集まっているのは、内閣府が整備を進める地震防災情報システム（ＤＩＳ）による被害評価だ。内閣府によると、ＤＩＳは地震発生から３０分以内に、被災者の数をはじめとした地震の被害推計を算出することになっている。ただ、現状のＤＩＳの被害推計は１００人単位。これでは、自治体が一番欲する数十人単位の限定的な被害の災害には役に立たない。

　森野診療部長は「ＤＩＳの精度向上や、人件費の補填（ほてん）など、災害医療の重要性を踏まえた国のさらなる政策も必要なのでは」としている。

　■災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）　大地震や航空機、列車事故といった災害時に被災地に迅速に駆けつけ、救急治療を行うための専門的な訓練を受けた医療チーム。平成１７年に発足。独立行政法人国立病院機構災害医療センター（東京都立川市）などで行われるＤＭＡＴ研修を修了し、厚生労働省に登録された者がＤＭＡＴ登録者として、被災地に派遣される資格を持つ。２１年４月１日現在のチーム数は５９６、登録者は３５８５人。東北には、宮城１３チーム▽青森６チーム▽岩手１５チーム▽秋田８チーム▽山形９チーム▽福島８チームがそれぞれ登録されている。
http://sankei.jp.msn.com/region/tohoku/yamagata/090618/ymg0906180202000-n1.htm (06/18 産経ニュースより)

[592] 06月国内外色々(医療・健康関連)・・・・・(30)

From：  菅 道真

【脳を守る】なぜ起こる　記憶喪失

　深夜までの深酒の後、朝目覚めて、どうやって自宅までたどり着いたかが思いだせない。先月、友達と約束したことが思いだせない−。このような経験は誰にでもあることです。いったん脳に記憶されたことが、なぜ脳から消え去ってしまうのでしょう。記憶喪失の謎に迫ります。

　記憶はどのようにして脳に蓄えられるのでしょうか。エピソード記憶と呼ばれる出来事に関する記憶は「海馬（かいば）」という所に入り、ここで２〜３年間蓄えられます。昨日友人と食事をしたことなどは、この海馬で記憶として残ります。ちょうどタツノオトシゴのような形をしているため、海馬と呼ばれます。

　海馬に蓄えられた出来事の記憶は時々思いだしながら、長期間の記憶として蓄えられます。その記憶に関する神経回路網が回るために海馬にとどまっているのでしょう。しかし、さほど重要でないことは一度も思いださずに海馬から消え去ってしまいます。海馬で蓄えられた記憶はその後、大脳連合野と呼ばれる最も高等な脳で「長期記憶」として長く脳にとどまります。

　脳に蓄えられている記憶はさまざまな原因でなくなります。最も多い原因は頭部打撲。激しい頭部打撲があると海馬が強い衝撃を受けるため、蓄えられていた記憶が消失します。海馬の神経細胞が傷つくか、その神経回路網が切れてしまうかが原因と思われます。

　脳梗塞（こうそく）も記憶喪失の原因になります。脳血管が詰まり海馬の細胞が死んでしまうと、記憶が海馬にとどまらなくなります。さらに海馬に蓄えられていた過去の出来事の記憶も消失します。

　アルツハイマー病を主とする認知症も記憶喪失の原因です。アルツハイマー病では海馬の細胞が消失するため、新しいことが記憶として脳に残らなくなります。しかし古い記憶は意外とよく残っています。幼少時に母に連れて行ってもらった遊園地、小学校卒業時の友人との別れの思い出、などはアルツハイマー病になっても結構残っているものです。これは長期記憶が海馬ではなく大脳連合野という所に貯蔵されているため、この脳への障害が少ないアルツハイマー病では比較的よく残るのです。

　記憶喪失はさまざまな原因で起こります。大切な記憶はできるだけ忘れないようにしたいものです。（和歌山県立医科大学脳神経外科　板倉徹）
http://sankei.jp.msn.com/region/kinki/wakayama/090618/wky0906180222007-n1.htm (06/18 産経ニュースより)

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船見啓子「顔のたるみをとる意外な習慣とは？」

モデルで、プロモーションデザインのサロンも経営されている船見啓子さんに、「未来BODY研究所」が顔のたるみについて話を聞きました。

歳とともに気になる顔のたるみを取るのに、顔だけをケアしていないでしょうか？顔のたるみは、体のたるみに引っ張られて出来ています。そう言われたら、ビックリされる方は多いのではないでしょうか？顔のたるみは顔の筋肉や肌の老化だけが原因ではありません。

■顔のたるみは体のたるみから
顔のたるみを解消するのに、顔のリフトアップマッサージやヘッドスパ、化粧品・コスメ・健康食品やエステ機器・ボットクス注射などのプチ整形や顔面エクササイズが流行っていますが、首の皮一枚で顔と体はつながっている以上、体のたるみを取らなければ根本的なリフトアップは難しいと思います。

垂れた胸や、内臓脂肪や内臓下垂によるメタボ気味なお腹など、体のたるみには重力が相当かかっていて、この力に首の皮一枚でつながっている顔の筋肉も脂肪も皮膚も毎日毎日引き下げられて、たるんでしまうのです。

自分の体がたるんでいるかは、下の三つをチェックしてみてください。三つとも合致していれば、相当たるんでいます。
1. トップバストの位置が二の腕の真ん中より下にある（女性のみ）。
2. ウエストのくびれはひじの位置よりも下にある。
3. ヒップのトップは手首のくるぶしよりも下にある。

■体のたるみを解消する姿勢とは
たるんでいる方とは逆に、年の割にフェイスラインがスッキリされている方は、胸がさほど垂れておらず、ウエストもスッキリと細く、背中やヒップもたるみが少ないです。このような方が、たるんでいる方と大きく違うのは、リラックスしている時も姿勢が良いことです。

姿勢は、もっとも長時間カラダに影響する根本的な習慣ですから、長年のうちに姿勢によって基礎代謝や体型が変わってきます。日常で出来る、体のたるみをとる立ち方を簡単に解説します。

まずは全身が映る鏡の前で横向きに立ち、自分の体の重心をチェックしてください。まず大切なのは重心の位置です。たるみのある方は、重心が「つま先」にあり、骨盤が前に突き出して、ゆるやかな「くの字」になっています。これを足の「かかと」に重心移動すると、腹筋と背筋のバランスが良くなり鍛えられます。

■重心は後ろに、胸は開いて
次に大切なのは胸を開くことです。重心が前にあると、肩がすぼまって胸が閉じています。なので、重心をかかとに移すと共に、両肩を後ろに寄せて肩甲骨を引き寄せて胸を開いてください。

また、この姿勢から息を吐きながら、みぞおち近くの肋骨を閉じる様な気持で、胃の部分が細くなるように引き締めると大胸筋が鍛えられ、女性はバストの下垂が防げます。

あと、女性の方は、今流行りのパット付きキャミソールは楽なので、毎日ノーブラで過ごしてしまいがちですが、体も顔もたるみやすくなります。バストアップするちゃんとした下着と、美しい姿勢の継続こそ美人度アップのコツです！
http://news.livedoor.com/article/detail/4199930/ (06/18 未来BODY研究所より)

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ブラックジャックを探せ】対話重視のクリニック
ふたば耳鼻咽喉科（東京・新宿区）　浜田はつみ院長

　地下鉄丸ノ内線四谷三丁目駅近くにある四谷メディカルモール。このモール内にあるふたば耳鼻咽喉科の浜田はつみ院長は、勤務医時代は主に免疫アレルギー疾患を専門として治療と研究に当たっていた。一緒に研究していた先輩に勧められてクリニックをオープンしたのが５年前。

　開業医となると診療分野が広がるが、それには不安はなかったという。

　「勤務医時代も開業医の先生を手伝うことがあったので、クリニックでの診療は決して嫌いではなかったんです。でも実際に開業してみると、勉強になることが多いですね」と話す浜田医師が、自身の診療に掲げるモットーは“対話重視”。

　「症状を聞いて、自分の目で見て、教科書的に治療を進めていくことも大切ですが、患者さんが何気なく口にした言葉にヒントが隠れていることもある。そのヒントを聴き逃さないためにも、可能な限り患者さんの話に耳を傾けるように努力しています」

　もうひとつ、浜田医師が心がけていることがある。それは、あらかじめ考えられる疾患をいくつか説明しておくこと。

　「必ずしも１回で診断が付くものばかりではないので、安易に『これ！』と決め付けるのは危険。考えられる疾患のうち頻度の高いものの可能性を考えて治療を開始し、その後も患者さんの声を聞きながら徐々に診断と治療法を絞り込んでいくようにしています。こうすることで患者さんの安心感も高まるし、結果として無駄のない治療結果が得られると思います」

　クリニックモールなので、他科との機能的な連携がとれる。そんな利点を活かした「患者視線」「患者参加型」の診療姿勢、そして何より浜田医師の温厚で落ち着いた語り口が、ストレスフルなサラリーマンに安らぎを与えてくれる。理想的な都市型クリニックの姿がここにある。

■はまだ・はつみ　１９６０年佐賀県生まれ。８４年佐賀医科大学卒業後、慶應義塾大学医学部耳鼻咽喉科に入局。同大附属病院、済生会横浜市南部病院、南多摩病院、東京電力病院等を経て２００４年、ふたば耳鼻咽喉科を開院し院長。趣味は読書。
http://www.zakzak.co.jp/top/200906/t2009061860_all.html (06/18 ZAKZAKより)

[593] 06月国内外色々(医療・健康関連)・・・・・(31)

From：  菅 道真

【最新医者のコトバ】再生医療−拒絶反応などなくす

　万能細胞（ＥＳ細胞・ｉＰＳ細胞）に加えて、私たちの体に存在し、血液や骨に分化する「体性幹（かん）細胞」と呼ばれる特殊な細胞を使って、脊椎損傷、心筋梗塞などのケガや病気を治す新しい治療法が再生医療。今、その実現が間近となった。

　再生医療は、たとえば心臓病なら、損傷した部位に骨髄などから採取した“生きた”細胞を直接注入する方法で機能を回復させる。またパーキンソン病などの難病治療にも有効といわれている。

　理論的には神経、心筋、膵臓などの細胞の作成も可能で、将来はこれらも治療に供されることになるだろう。

　ところでｉＰＳ細胞を使う再生医療だが、これに期待がかかる理由は、受精卵を壊してつくるＥＳ細胞と違って倫理面のリスクを克服できること。また患者本人の細胞を使用するため拒絶反応などの副作用がないことなどが挙げられる。

　ｉＰＳ細胞は、皮膚などの体細胞に、特殊な遺伝子を導入してつくられる。患者の体細胞を使えばその人と同じ遺伝子を持つｉＰＳ細胞ができる。さらにこのｉＰＳ細胞由来の細胞は患者の体細胞と同じ遺伝子を持つ。だから拒絶反応がないのだ。

　実際、脳死の人の心臓を移植する心臓移植手術では、他人の細胞に対する拒絶反応の有無が手術の成否を握っている。だから、この副作用を克服できれば患者の予後は格段によくなるし、移植手術のために高いお金を払って海外に出かけて行く必要もなくなる。

　今後、安全性が確認され、大量生産への道が開けば、再生医療は治療の柱の一つとして定着するに違いない。
http://www.zakzak.co.jp/top/200906/t2009061859_all.html (06/18 ZAKZAKより)

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「長かった」「まだ喜べない」＝参院に向け決意新た−移植法衆院可決で患者、遺族

　「長かった」−。臓器移植法が成立してから丸12年。臓器提供の要件を大幅に緩和する改正案が衆院で可決された18日午後、改正を願ってきた患者団体などが記者会見し、安堵（あんど）のため息を漏らした。同時に「まだ喜べない」と、衆院以上の困難が予想される参院での審議に向け決意を新たにした。
　「ようやく1つの成果が出た。うれしいにはうれしいが、なぜ12年もかかってしまったのか」と、臓器移植患者団体連絡会の大久保通方代表幹事。5年前からは、議員一人一人を訪ねて改正を訴えてきた。過半数を獲得できる感触はあったが「票が発表されるまで落ち着かなかった。正直、長かったなあというのが実感」。
　患者団体として、節目ごとに声明を出してきたがこの日はなし。「参院を通った時に出したい。まだ喜べない状況」と気を引き締めた。　
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090618-00000121-jij-soci (06/18 時事通信より)

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米の小児心臓移植、日本人患者に高額請求…４億円前払いも

　日本人の心臓移植希望者を唯一受け入れている米国で、日本の小児患者が移植費用として、１億６０００万円を請求される症例が昨年あったことが１７日、わかった。

　今年３月には、医療機関へ事前に支払うデポジット（前払い金）として、別の小児患者が４億円を求められた。値上げの理由について、医療機関は明らかにしていないが、米国でも臓器不足は深刻なため、外国人の医療費を値上げすることで自国の待機患者の不満を解消するなどの意図があるとみられる。

　調査したのは、国立成育医療センター研究所の絵野沢伸室長。米国と今年３月に新規受け入れを中止したドイツで、１９９８年〜２００８年に心臓、肝臓などを移植した日本人患者６６人を対象に、集めた募金額や医療費などを分析した。

　このうち、医療費が他の臓器よりもともと高かった心臓移植を受けたのは４２人。うち、米国で０７年までに移植し、費用明細が判明した２３人の医療費は、集中治療室（ＩＣＵ）に入った重症患者など３人（９９年〜０４年）を除くと、すべての症例が３０００万〜７０００万円台で推移していた。これに対し、０８年は４人すべてが８０００万円を超え、うち南部の小児病院と西海岸の大学病院で移植を受けた２人は、１億６０００万円と１億２０００万円を請求された。

　米国に次ぐ数の日本人が渡航していたドイツでは費用明細がわかった８人の平均額が約３９００万円で済んでいた。

　４億円のデポジットを請求したのは西海岸の大学病院。デポジットは患者の医療費支払い能力を確認するため、医療機関が請求する。額は医療機関の裁量で決まり、値上げ理由は示されないことが多い。安く済んだ場合、残金は返済されるが、追加請求される症例の方が多い。

　渡航移植には渡航費、付き添い家族の滞在費などもかかる。絵野沢室長は「医療費は今後も上がる可能性があり、国内で移植を完結できる体制を整えるべきだ」と指摘している。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090618-00000016-yom-soci (06/18 読売新聞より)

[594] 06月国内外色々(医療・健康関連)・・・・・(32)

From：  菅 道真

85％で消防法令違反＝無届け老人ホーム−総務省消防庁

　総務省消防庁は18日、老人福祉法の届け出がない全国446の有料老人ホームのうち、85．7％に当たる382施設で消防法令違反が確認されたと発表した。群馬県渋川市の無届け高齢者施設で今年3月に起きた10人死亡火災を受け、緊急調査した。無届け施設については、国土交通省による防火・避難規定に関する調査でも約6割の違反が判明している。
　最も多かった違反は消防訓練で、義務対象の357施設中65．8％が法令通り実施していなかった。スプリンクラー設備は同394施設中14．6％で違反があり、自動火災報知設備は同198施設中11．2％で不備があった。消防庁は各施設に是正を求めた。http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090618-00000106-jij-pol (06/18 時事通信より)

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[臓器移植法]「脳死」から８年、身長も伸びた

　脳死を人の死とし、１５歳未満の臓器提供に道を開く臓器移植法改正案が１８日、衆院で可決された。「Ａ案が成立すると、うちの子どものような生き方が認められなくなるのではないか」。長男みづほ君（９）が「長期脳死」の女性＝関東在住＝は、Ａ案の大差での可決を知り、肩を落とした。

　みづほ君は００年、１歳のとき、原因不明のけいれんをきっかけに自発呼吸が止まり、脳内の血流も確認できなくなった。旧厚生省研究班がまとめた小児脳死判定基準の５項目のうち、人工呼吸器を外して自発呼吸がないことを確かめる「無呼吸テスト」以外はすべて満たした。それから８年、人工呼吸器をつけて自宅で過ごし、身長は伸び体重も増えた。

　「今後も移植が必要な人は、どんどん増えるだろう。さらに臓器が足りなくなれば、死の線引きが変わり、私たちの方へ近寄ってくるかもしれない」と不安を口にする。

　みづほ君は、この１年、状態は安定している。女性は「この子は『延命』しているのではない。こういう『生き方』をしている。参院の審議と判断に期待したい」と話した。
http://news.livedoor.com/article/detail/4209144/ (06/18 毎日新聞より)

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【特報　追う】（下）災害医療派遣チーム　消防との連携不可欠、情報確保が重要…

　日本ＤＭＡＴ（災害派遣医療チーム）事務局によると、平成１７年の発足以降、これまでにＤＭＡＴが出動した日本国内の災害は１３。決して多くはない経験のなかで、医師らは災害現場でできるだけ多くの教訓を学び、その後の活動に生かしてきた。もちろん、岩手・宮城内陸地震でも、学ぶべきことは多い。それらは、どのように未来へつながっていくのだろうか。

　「これまで培ってきた経験が生かされた部分は、少なくないと感じた」

　独立行政法人国立病院機構災害医療センター（東京都立川市）で臨床研究部長を務める日本ＤＭＡＴの小井土雄一事務局長は、岩手・宮城内陸地震でのＤＭＡＴの活動についてこう評価しているという。

　小井土事務局長が特に「良かった」とするのは、災害現場への参集状況だ。

　日本ＤＭＡＴ事務局によると、平成１９年７月に発生した新潟県中越沖地震で、発生から１２時間後に参集地点へ到着したＤＭＡＴは３０チーム。このうち、６時間後までに到着していたのはわずか１１チームだった。

　一方、岩手・宮城内陸地震で発生から１２時間後に到着したＤＭＡＴは４０チーム。うち、６時間後までに３２チームが到着していた。小井土事務局長は「“避けられた災害死”を防ぐために、ＤＭＡＴが被災現場へ早く向かうことは重要。今回の地震でそれができるようになったのは評価していいと思う」としている。

　しかし、災害の現場では、新たな課題も次々と浮き彫りになってきた。

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　山形県立救命救急センターの森野一真診療部長は、岩手・宮城内陸地震で全国から集まったＤＭＡＴを統括した際、災害現場での医療ニーズの把握ができず、適切な人員配置ができなかったことを反省している。

　「以前からの課題ではあるけど」と森野診療部長。実際、過去に集結したＤＭＡＴを誰が、どのように動かすかで混乱した現場が多かったことから、日本ＤＭＡＴでは、災害時に指導的役割を果たす統括ＤＭＡＴの育成を進めている。森野診療部長も、厚生労働省に認定された統括ＤＭＡＴ登録者の１人だ。

　ただ、統括がいても、そこに情報が集まらなければ適切な指示は出せない。岩手・宮城内陸地震では、栗原市花山地区でメディカルチェックなどを求める被災者の声が上がり、一時的な医師不足になっていたが、森野診療部長まで、状況は伝わっていなかった。

　重要なのは情報確保だ。「被災者の情報が集まってくる警察や自衛隊、そしてなによりも消防との連係が不可欠」と指摘する小井土事務局長は「現地消防と一緒になって動く態勢を確立する必要がある」という。

　森野診療部長は患者搬送に有効なヘリコプターの運用についても、ＤＭＡＴの要請がなかなか通らなかったことなども踏まえ、「災害発生時は、県の災害対策本部にＤＭＡＴを配置し、対策本部と情報交換をしながら、総合的に判断する必要がある」と訴えている。

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　一方、現地の医療機関とＤＭＡＴとの連係についても問題は多い。懸念されているのは、支援に来たＤＭＡＴと地元病院との“軋轢（あつれき）”だ。

　被災地でのＤＭＡＴの活動は、消防機関等と連係した情報の収集・伝達、トリアージ、救急医療（現場活動）▽災害拠点病院での患者の治療（病院支援）▽被災地内での搬送中の患者の治療（域内搬送支援）▽重傷患者を被災地外に搬送するための拠点の開設（広域搬送支援）などとされる。

　宮城ＤＭＡＴの一員で東北大学病院高度救命救急センターの山内聡医局長は、発生の可能性が高いとされる宮城県沖地震で、同病院が災害拠点病院となり、ＤＭＡＴが支援のため大挙参集した場合を考えると不安を覚えているという。「東北大学病院には、こうした場合に対応するマニュアルはない。実際に多くのＤＭＡＴが東北大学病院に駆けつけても、現状ではなかなか機能しないのではないか」というのだ。

　もっとも、問題は同病院に限ったことではない。「医師は外部から来たものに持ち場を荒らされることを嫌う。これまでも災害現場の病院とＤＭＡＴの間には、多少なりともトラブルは起きてきた」と森野診療部長。「本来の医療の中心は災害地の医師であることを念頭に置き、ＤＭＡＴは現地で足りないところを補うという連係姿勢が重要」としたうえで、「大事なのは医療資源の再配分。阪神大震災でも被災地の病院が頑張りすぎる一方、少し離れた病院では通常診療が行われていた。本当に厳しい状況にある病院の、聞こえてこない悲鳴を聞き取ることが重要だ」と指摘する。

　日本ＤＭＡＴ事務局でも問題を重視、大災害が発生したとき、地元病院は何をするのか、ＤＭＡＴになにができるのかなどについて啓発を続けているという。

　常にさまざまな問題や課題が見つかる災害医療現場。「そうした経験を積み重ね、ＤＭＡＴが有効な活動をできるよう運用改善し、努力していきたい」。森野診療部長は、改めてその意を強くしている。
http://sankei.jp.msn.com/region/tohoku/miyagi/090619/myg0906190222000-n1.htm (06/19 産経ニュースより)